4月4日現在、日経平均株価の大幅下落で3万円を割りそうな展開が続いています。
為替相場でのドル円チャートも150円~145円と5円もの円高になり不安ですね。
トランプ大統領が関税発表をした途端に市場は混乱をし始めております。
私も今回のような経験はめったにない機会となっており、不安を抱えています。
そんな中下がるとどうなるか?という疑問も出てきますよね。
今回は日経平均株価が下落中の今、下がるとどうなるのかをわかりやすく解説していきたいと思います。
日経平均株価 わかりやすく解説

上場企業3916社のうち日本経済新聞社が選んだ日本の有力企業225社の株価を平均したものを日経平均株価と言います。
具体的には東京証券取引所プライム市場に上場している約2000銘柄の企業のうち、流動性の高い225銘柄が採用されております。
別名、『日経225』『JP225』『Nikkei225』と呼ばれることもあります。
日経平均株価は1950年ごろにアメリカのNYダウをもとに作られたものと言われております。
各国にも同じような指数が存在し、中国の『上海総合指数』イギリスの『FTSE100』などがあります。
そんな日経225に選定される基準は主に市場流動性で選ばれているんですね。
市場流動性とは活発に取引されているかどうかや売買代金などのことを言います。
日経平均株価 採用業種&銘柄
また採用される業種は様々で以下の通りとなっております。
水産(1)、鉱業(1)、建設(9)、食品(10)、繊維(2)、パルプ・紙(1)、化学(16)、医薬品(9)、石油(2)、ゴム(2)
窯業(6)、鉄鋼(3)、非鉄・金属(8)、機械(16)、電気機器(32)、造船(1)、自動車(10)、精密機器(7)
その他製造(4)、商社(7)、小売業(10)、銀行(10)、証券(2)、保険(5)、その他金融(3)、不動産(5)
鉄道・バス(8)、陸運(2)、海運(3)、空運(2)、倉庫(1)、通信(5)、電力(3)、ガス(2)、サービス(17)
現在、日経平均株価に採用されている銘柄は以下の通りとなっております。
(1332)ニッスイ、(1605)INPEX、(1721)コムシスHLD、(1801)大成建設、(1802)大林組、 (1803)清水建設
(1808)長谷コーポ、(1812)鹿島、(1925)大和ハウス工業、(1928)積水ハウス、(1963)日揮HLD
(2002)日清製粉G本社、(2269)明治HLD、(2282)日本ハム、(2501)サッポロHLD、(2502)アサヒGHD
(2503)キリンHLD、(2801)キッコーマン、(2802)味の素、(2871)ニチレイ、(2914)J T、(3401)帝人
(3402)東レ、(3861)王子HLD、(3405)クラレ、(3407)旭化成、(4004)レゾナックHD、(4005)住友化学
(4021)日産化学、(4042)東ソー、(4043)トクヤマ、(4061)デンカ、(4063)信越化学工業、(4183)三井化学
(4188)三菱ケミカルG、(4208) UBE、(4452)花王、(4901)富士フイルムH、、(4911)資生堂、(6988)日東電工(4151)協和キリン、(4502)武田薬品工業、(4503)アステラス製薬、(4506)住友ファーマ、(4507)塩野義製薬
(4519)中外製薬、(4523)エーザイ、(4568)第一三共、(4578)大塚HLD、(5019)出光興産、(5020)ENEOSHD
(5101)横浜ゴム 、(5108)ブリヂストン、 (5201)AGC、(5214)日本電気硝子、(5233)太平洋セメント
(5301)東海カーポン、(5332)TOTO、(5333)日本ガイシ、(5401)日本製鉄、(5406)神戸製鋼所
(5411)UFEHLD(3436)SUMCO、(5706)三井金属、(5711)三菱マテリアル、(5713)住友金属鉱山
(5714)DOWAHLD、(5801)古河電機工業、(5802)住友電気工業、(5803)フジクラ、(5631)日本製鋼所
(6103)オークマ、(6113)アマダ、(6273)SMC、(6301)コマツ、(6302)住友重機械工業、(6305)日立建機
(6326)クボタ(6361)荏原、(6367)ダイキン工業、(6471)日本精工、(6472)NTN、(6473)ジェイテクト
(7004)カナデビア、(7011)三菱重工業、(7013)IHI、(6479)ミネベアミツミ、(6501)日立製作所
(6503)三菱電機、(6504)富士電機、(6506)安川電機、(6526)ソシオネクスト、(6594)ニデック
(6645)オムロン、(6674)GSユアサC、(6701)NEC、(6702)富士通、(6723)ルネサスエレク
(6724)セイコーエプソ、(6752)パナソニックH、(6753)シャープ、(6758)ソニーグループ、(6762)TDK
(6770)アルプスアルパ、(6841)横河電機、(6857)アドバンテスト、(6861)キーエンス、(6902)デンソー
(6920)レーザーテック、(6952)カシオ計算機、(6954)ファナック、(6971)京セラ、(6971)太陽誘電
(6981)村田製作所、(7735)スクリーンHD)、(7751)キャノン、(7752)リコー、(8035)東京エレクトロン
(7012)川崎重工業、(7201)日産自動車、(7202)いすゞ自動車、(7203)トヨタ自動車、(7205)日野自動車
(7211)三菱自動車、(7261)マツダ、(7267)ホンダ、(7269)スズキ、(7270)SUBARU、(7272)ヤマハ発動機
(4543)テルモ、(4902)コニカミノルタ、(6146)ディスコ、(7731)ニコン、(7733)オリンパス、(7741)HOYA
(7762)シチズン時計、(7832)バンナムHLD、(7911)TOPPANH、(7912)大日本印刷、(7951)ヤマハ
(2768)双日、(8001)伊藤忠商事、(8002)丸紅、(8015)豊田通商、(8031)三井物産、(8053)住友商事
(8058)三菱商事、(3086)Jフロントリテ、(3092)ZOZO、(3099)三越伊勢丹HD、(3382)7&iHLD
(7453)良品計画、(8233)高島屋、(8252)丸井グループ、(8267)イオン、(9843)ニトリHLD
(9983)ファーストリテ、(5831)しずおかFG、(7186)コンコルディア、(8304)あおぞら銀行、(8306)三菱UFJFG
(8308)りそなHLD、(8309)三井住友TG、(8316)三井住友FG、(8331)千葉銀行、(8354)ふくおかFG
(8411)みずほFG、(8601)大和証券G、(8604)野村HLD、(8630)SONPOHD、(8725)MS&ADHD
(8750)第一生命HLD、(8766)東京海上HLD、(8795)T&DHLD、(8253)クレディセゾン、(8591)オリックス
(8697)日本取引所G、(3289)東急不動産HD、(8801)三井不動産、(8802)三菱地所、(8804)東京建物
(8830)住友不動産、(9001)東武鉄道、(9005)東急、(9007)小田急電鉄、(9008)京王電鉄、(9009)京成電鉄
(9020)東日本旅客鉄道、(9021)西日本旅客鉄道、(9022)東海旅客鉄道、(9064)ヤマトHLD、(9147)NPNEXP
(9101)日本郵船、(9104)商船三井、(9107)川崎汽船、(9201)日本航空、(9202)ANAHLD、(9301)三菱倉庫
(9432)NTT、(9433)KDDI、(9434)ソフトバンク、(9613)NTTデータG、(9984)ソフトバンクG
(9501)東京電力HLD、(9502)中部電力、(9503)関西電力、(9531)東京ガス、(9532)大阪ガス
(2413)エムスリー、(2432)ディーエヌエー、(3659)ネクソン、(4307)野村総合研究所、(4324)電通グループ
(4385)メルカリ、(4661)オリエンランド、(4689)LINEヤフー、(4704)トレンドマイクロ、(4751)サイバーA
(4755)楽天グループ、(6098)リクルートHD、(6178)日本郵政、(7974)任天堂、(9602)東宝、(9735)セコム
(9766)コナミグループ
かなり有名な企業もありますよね。
身近で自分が使っている商品の会社があったりするのではないでしょうか?
またこれらの銘柄は株価そのものの価格が圧倒的に違います。
10000円を超える価格の銘柄や100円ほどの株価の銘柄があるため、日経平均株価は個別銘柄の株価が比較的大きい値がさ株の影響を受けやすい特徴があります。
そのため株価の価格が大きく、上位の値がさ株の動きが重要になってくることです。
オレンジの線で表示している銘柄が日経225の値がさ株上位8位で、株価が1万円を超えている銘柄となっております。
日経平均株価 入れ替え時期
日経平均株価は常に入れ替わっており、1年に1回のペースで入れ替えています。
それには突発的に上場廃止が行われる場合や、東証2部に入れ替わる場合などで変わることがあるんですね。
先ほど記載した銘柄でも来年にはもしかしたら採用されない銘柄なんかもあるかもしれませんので注意が必要になってきます。
日経平均株価は下がるとどうなる?

日経平均株価が下がる場合は投資家が損をする場合があります。
日本の株式市場を支えているほとんどは日本の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)と外国投資家によるものです。
下がるケースは様々ありますが、まず1つ目は経済的理由です。
最近でいう経済的理由はコロナショックでしたね。
これは世界的なまれな例ではありましたが、実際に株価は大幅に下がりました。
不要不急の外出は避けてという報道があり、職場には行けない企業もあったりして、外食もせずにとなると会社の売り上げも経たなくなります。
会社の業績は悪くなるという悪循環が出始めるとなると手元にお金を持っていた方が安全になってくるので株を売ってリスク回避をするので全体の株価は下がり、日経平均株価も下がるということになります。
ただ下がった株は元に戻るのが投資というもので、再び経済が戻るとまた株を買うという循環になります。
2つ目は金利です。
ここでいう金利は政策金利のことを言います。
金利は日本銀行(通称日銀)が決めるものとなっております。
景気が良くなっている場合にバブル状態にならないように日銀は政策金利を上げて景気をコントロールします。
すると企業は銀行からお金を借りてしまうと高い金利が発生してしまうのでお金を借りなくなり、新規事業や設備投資に回すお金が無くなってしまうのです。
そうなると売り上げや業績なんかも悪くなる場合があることから株を売ってリスク回避を行うことがあります。
よって株が売られ日経平均株価も下がってしまうというものになってきます。
ただ株価はまた平均に戻るものですから、景気が標準になってくると株価はまた戻ってくるという循環になります。
ですので株価は下がってもまた上がるということになってきます。
まとめ
今回は日経平均株価について紹介していきました。
これから株価の動向などは目が離せなくなっており、不安なんかも多いと思います。
下がった株はまた上がり、上がった株はまた下がるの繰り返しになってきますので感情に左右されない取引を心がけることをおすすめします。
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